アクティブ運用とインデックス運用【山本俊成 第75回】不動産投資のことならアフターフォローも充実の【和不動産】へ

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ファイナンシャルプランナーによる金融商品に関するコラムです。

【山本俊成 第75回】アクティブ運用とインデックス運用

投資信託の手数料

前回は投資信託のアクティブ運用、インデックス運用について解説しました。
アクティブ運用型の投資信託は手数料が高くなってしまうために、目標とするインデックス(指数)に負けてしまうことも多いという問題点がありました。ここでは投資信託の手数料について解説しておきます。
投資信託の手数料には大きく3つあります。販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つです。

■    購入時に必要な販売手数料
販売手数料は、投資信託を購入するときに必要な手数料です。
申込金額の数%を販売手数料として支払います。注意しておきたい点として、同じ投資信託でも購入する証券会社によって販売手数料が異なる場合もある、ということがあります。
例えばネット証券だと販売手数料は1%だが、街中にある証券会社だとそれが1.5%になる場合もあるということです。
また、販売手数料がゼロのものもあります。これを「ノーロード」の投資信託と言ったりします。インデックス運用型の投資信託はノーロードのものが多いです。

■    保有している間、毎日差し引かれる信託報酬
信託報酬は、投資信託を所有し続ける間負担する手数料です。
投資家は保有額に応じて毎日少しずつ支信託報酬を負担しています。投資信託の価額は日々計算され発表されていますが、それは信託報酬が引かれた後の値となります。年率でいくら支払うことになるのかは目論見書や各投資信託運用会社のWEBサイト、投資信託比較サイトなどに記載されています。
販売手数料と違って、購入する証券会社によって異なることはありません。また信託報酬がゼロという投資信託もありません。

■    解約時に必要な信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約したときに負担する手数料です。
販売手数料や信託報酬と比べると金額は小さくなるので、さほど気にしなくてもよいかと思います。信託財産留保額がゼロのものもあります。

このように、投資信託で資産運用をしたい投資家は手数料を負担しなければいけなくなりますが、これらの手数料は運用利回りに影響を与えます。
投資信託への投資を考えている方は常にその手数料を確認し、類似する投資信託と比較してみて不利になっていないかをチェックする、という姿勢が必要です。


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